歯科矯正は健康保険が使えるケースがある?——顎変形症など保険適用の条件を解説

歯科矯正は基本的に自由診療だが、顎変形症など特定の条件を満たせば健康保険が適用されるケースがある。対象となる症状・医療機関の条件・費用負担の違いを解説。

歯科矯正は「基本的に保険適用外」という原則

歯科矯正は見た目の改善(審美目的)とみなされることが多く、基本的には健康保険が適用されない自由診療です。費用が数十万〜100万円を超えることもあるのはこのためです。しかし、一定の条件を満たす場合には健康保険が適用され、自己負担が大幅に軽減されるケースがあります。

保険適用の対象になる主なケース

  • 顎変形症(がくへんけいしょう):上下の顎の骨格に大きなズレがあり、外科手術(顎矯正手術)を伴う矯正治療が必要と診断された場合
  • 厚生労働省が定める疾患に付随する咬合異常:唇顎口蓋裂(こうがいれつ)など、指定された先天性疾患に伴う咬合の異常
  • 外傷による咬合異常:事故などで顎の骨折を伴い、咬み合わせに大きな影響が出ている場合

いわゆる「出っ歯」「八重歯」「軽度のガタガタ(叢生)」など、一般的な見た目の改善を目的とする矯正は対象外です。

保険適用を受けるための条件

  • 指定自立支援医療機関での診断:保険適用の矯正治療は、厚生労働省に認定された「顎口腔機能診断施設」でのみ行うことができます。一般の矯正歯科クリニックでは対応できない場合があります。
  • 外科手術とのセット診療が前提:顎変形症の場合、外科矯正手術(入院を伴うことが多い)とセットでの治療計画になるのが一般的です。

保険適用の場合の費用感

自由診療では100万円前後かかることもある矯正治療が、保険適用になると自己負担3割で数十万円程度まで下がるケースがあります。ただし手術のための入院費・検査費が別途発生するため、総額としては自由診療との差が小さくなることもあります。高額療養費制度の対象にもなるため、事前に医療機関で見積もりを確認しましょう。

「自分が対象になるか」を確認する方法

まずは日本矯正歯科学会の認定医が在籍する、顎口腔機能診断施設に指定されたクリニックで相談することが第一歩です。レントゲン・歯型などの検査を経て、保険適用の対象となる咬合異常かどうかが診断されます。

まとめ

歯科矯正は原則自由診療ですが、顎変形症など機能的な問題がある場合は保険適用の可能性があります。「自分のケースは対象になるかもしれない」と感じたら、指定医療機関で一度診断を受けてみることをおすすめします。

まずは無料で診断してみましょう。

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